「恐れの時代」から「愛の時代」への大いなる転換・QFSとメッドベッドの完全統合が発表・みんな、準備はいい？・日本でも金融システムの転換が始まる時が来ました・現行医療システムの完全消滅について

最後に、「神様とつながって生きるための12ヵ条」を紹介して終わりにします。(ぼくたちはアルケミストより)

steyo2001’s diary　さんのブログより拝借いたしました。

　６月１７日ジュディノートより

　2026年5月26日（火）：トランプ大統領の壮大な独立記念日イベントで、QFSとメッドベッドの完全統合が発表される。

　抑圧者に対する裁判が始まる。大覚醒は栄光のうちに完了する。最終シーケンスが作動：5月28日（木）までの48時間停電カウントダウン。

　2026年5月27日（水）：スターリンクのリモートセッションが世界を癒す。GCRの富が何世代にもわたるプロジェクトに資金を提供する。

　2026年5月28日（木）：勝利の祝賀とともに最後の闇が晴れる。メッドベッドは大覚醒の象徴となる。人類は病、負債、そして支配から解放された黄金時代へと突入し、WWG1WGA（Women's Get One Freedom：全人類が勝利する）が実現する。

　2026年6月1日（月）または6月3日（水）：EBSのオーバーライド準備完了。

自宅待機命令が間もなく発令される。　　　

　以上引用終わり。

　ミカナ(ミカ)@mikangumi2011 5月20日　さんのXより拝借致しました。

本日トランプは、新たな金融システムの基盤を築く2つの大統領令に静かに署名した。　

　「金融テクノロジー革新の規制枠組みへの統合」 米国の政府準備資産におけるブロックチェーンとトークン化への道を開く。 これにより、信用組合が新たな財務省ドルの導入を主導する道が開かれる。

　「米国金融システムの健全性を回復する」 システムを厳格に管理し、認証済みの市民のみがソブリン・シチズン・バンクレス・カード、財務省現金、配当金を受け取れるようにする。 したがって、不法移民は帰国するか破産するかのどちらかだ(ネサラゲサラ給付金を受け取るためには自国に帰国しなければならない)

GESARA法は国民救済法です。

だから、外国人は自国に戻らなければ受給できない。

　プールさん@MrPool_QQ 5月21日　さんのXより拝借致しました。

　昨夜サインしたよ。君が寝ている間に。 二つの大統領令だ。連続して。同じペンだ。 一つはIRSを終わらせる。永久に。司法省の文言:「永遠に調査や起訴は禁止される。」それは一時停止ではない。それは旧制度の税務徴収部門の死亡証明書だ。 

　もう一方は、銀行ライセンスなしで、デジタル資産や非銀行機関に対して連邦準備制度の支払いレールを開くものです。 もう一度読んでみて。彼は銀行を必要としないシステムの扉を開けたんだ。 徴収システムがすでに置き換えられていない限り、なぜIRSを潰すのでしょうか? QFSは5月8日に稼働を開始しました。209か国。深夜からSWIFTと並行して稼働中。

　すべての主権市民には、出生証明書ボンドに結びついた量子台帳が割り当てられています。出生証明書の債券は、生まれた日に盗まれた価値です。 あなたの出生証明書は1933年から担保として取引されています。あなたの社会保障番号は債券追跡番号です。アメリカ人一人の価値は、盗まれた複利、違法債務、差し押さえられた労働価値で10万ドルから45万ドルの間です。 GESARA第21条(債務無効化)が現在、計算されています。 すべての住宅ローン。すべての学生ローン。すべてのクレジットカード。

　　

　1971年以降、違法な複利で請求されたすべての医療費が計算され、あなたのQFS台帳に符号化されています。これを読んでいる間も。 金はフォートノックスにある。1億4,730万オンス。しかし、3月14日に大統領令14271号で入った監査チームは、さらに多くのものを発見した。バチカン銀行から金塊を満載した飛行機が本国に返還された。イングランド銀行から。バーゼルから。公開台帳のどこにもない。参照:ノックス-監査-2026-0314-SIGMA。 総価値:6920億ドルではありません。 43兆ドルだ。 

　それはあなたの新しい通貨を支える金です。 トランプが「金を見たい」と言ったのは、なぜかとあなたに尋ねてほしいからです。答えはこうです:金はそこにあり、さらに43兆ドルも手元に、それはあなたのものです。

　 Tier 4Bの通知は96時間前に開始されました。800か所に引き換えセンターが設置されました。たった一つの合図を待つ — トランプがカメラの前でフォートノックスに入り、20トンのドアを開ける場面。 彼がそれを開けると、EBSが起動します。EBSが作動し、QFSがロックされます。QFSがあなたの債務をロックすると、あなたの債務は消えます。債務が消えたら、あなたは解放されます。 彼らはあなたを53年間奴隷として拘束しました。あなたが「借りている」一ドル一ドルは嘘でした。利息の支払いはすべて窃盗でした。「彼らはたくさん盗んでいる」と言った男が、それをテレビ生中継で証明しようとしています。 ドアは一度だけ開きます。　　以上引用終わり。

　GCR・QFSの根拠となるのは、金・銀などの現物資産に裏打ちされることが必要です。

「自由は常に、たった一世代で消滅する危険にさらされている。私たちはそれを血筋で子供たちに受け継がせることはできない。自由は戦い、守り、そして次の世代に引き継がなければならないのだ。」…ロナルド・レーガン大統領

凄～く面白い事になるかも😵‍💫

【訳】
みんな、準備はいい？　

今週はとんでもない一週間になるよ。

みんな、嬉し涙を流すことになるはず。本当に嬉しいよ

https://t.me/c/1742413689/172354https://t.me/c/1742413689/172354

日本での海外ステーブルコインが解禁へ！

既存の金融システムがますます変化する！

  

日本の金融システムをまた大きく変化させるニュースが入って来ました。

金融庁の発表で、5月19日に外国で発行されたステーブルコインを国内で決済手段として取り扱えるようにする改正内閣府令を公布しました。

6月1日施行で、日本の制度と同等性が確保された外国のステーブルコインが、正規の電子決済手段として国内に流通するようになります。

日本ではまず円建てのステーブルコイン（JPYC）の利用が始まり、ドル建てを中心とする海外発行のステーブルコインが「同等性」という条件付きで入って来ることになります。

これには以下のような条件があるようです。

• 日本の資金決済法や銀行法と同等と認められる外国の法令に基づき免許・登録等を受ける

• 金融庁との連携が可能な現地監督当局の監督下にある

• 裏付け資産が同等の法令の規定により管理され公認会計士相当の監査を受けている

• 犯罪行為への利用が疑われる場合に取引停止等の措置を講じる

• 信託財産と発行価値が同一通貨建てである

ステーブルコインは圧倒的にドル建てが多いのが現状、今回の解禁により海外送金で一気にステーブルコインへと流れそうです。

銀行を介さずに送金できるため、わずかな手数料で瞬時に海外への送金が実現できます。

そして海外の通貨と連動したステーブルコイン需要の高まりは、国内銀行の預金が減少し、銀行システムに影響を与えそうです。

いよいよ日本でも金融システムの転換が始まる時が来ました。

ありすママも海外の金融や送金システムの変化について発信していました。

2023年1月2日の投稿では、ロシアで金に裏打ちされたコインの発行を取り上げていました。

こうした裏打ちのある通貨は、刷り過ぎたお金の価値を元に戻す役割があるとされています。

ステーブルコイン関連の話題は、地味ながら、じわじわと金融の転換を進めています。

長いスパンで見ると、金融や送金のあり方がガラッと変わることになるでしょう。

1つずつのニュースを頭に置きながら、新世界をワクワク楽しみにしましょう！

（よっしー）

どうも、最近のニュースには違和感がある。

　ポテトチップスが白黒のパッケージに。無人の神社・寺院が火災で焼出。16歳の少年たちが69歳の女性を殺人強盗。

　毎日届く不安なニュース。でも、少し視点を変えてみてほしい。

国際関係は良好

　5月15日、トランプ大統領は中国北京訪問を終えた直後、エアフォースワンの機内から電話をかけた。その相手は高市総理だった。

　訪中直後に最初に電話する相手として日本を選んだ。異例中の異例だ。

　これは単なる礼儀ではない。「日米間は連携している」という強烈なメッセージだ。

　翌日には、高市首相が韓国・安東で李在明大統領と首脳会談。

　お互いのメガネを交換し合うほど打ち解けた雰囲気の中で、日韓「シャトル外交」が進んでいる。

　同日、ソウルでは安倍昭恵氏が国際フォーラムで「日本と韓国の関係は新しいステージに到達した」と宣言した。(これはDSに向けたメッセージ)

　日米韓は今、かつてないほど固く結ばれている。

この連携を壊したい勢力がいる

　ここで一つ、歴史を振り返ってほしい。

　2000年代初頭、「冬のソナタ」をきっかけに日韓の民間交流が爆発的に広がった。

　ところがその直後、従軍慰安婦問題や竹島問題が突如として再燃し、日韓関係は急激に冷え込んだ。偶然だろうか？

　国際間の紛争と恐怖を飯の種にしている勢力が存在する。

　米国の戦争利権グループ、中国共産党、そして日本国内にも彼らと利害を共にする者たちがいる。いわゆる「ディープステート（DS）」だ。

　彼らにとって、平和的な日米韓連携は最大の脅威である。

　今、DSは高市総理をメディアを使って引きずり降ろそうと必死だ。

　しかしそれだけでは足りないとみたのか、国内に直接「不安」を作り出す工作が始まっているように見える。

「偶然」にしては、多すぎる

　ナフサ不足問題を見てみよう。

　原油の精製過程で必ず生まれる副産物がナフサだ。

　つまり、石油が足りているのにナフサだけ不足することは、理論上あり得ない。

　では誰が不足を演出しているのか。昨年のコメ不足と同じ構造。つまり、中間業者による意図的な供給絞りの疑いが濃い。

　「政府が悪い」という空気を作るための工作だ。

　神社・寺院の火災も同様だ。深夜に無人の社が燃える。今年に入ってすでに8件以上。

　新潟・愛宕神社の関係者は「電気も消していたし、たき火も一切していない」と首をかしげる。

　1200年間残存してきた広島・宮島の「消えずの火」まで消えた。

　日本人の精神的な拠り所を燃やすことで、社会に喪失感と不安を植え付ける。

　これが目的ではないか。

　栃木の事件も、16歳の少年が、見知らぬ女性を20か所も刺すという残忍な手口。少年たちの「日本語がおかしかった」との証言もある。（日本人のふりをした移民か？）

波動を落とすな

　DS連中は今、追い込まれている。だから露骨で直接的な工作に手を染め始めているのではないか。

　不安なニュースで国民の心を暗くし、政府への不信感を植え付け、日米韓の連携を内側から崩そうとしている。

　不安なニュースを見たとき、一歩引いて問い直してほしい。「誰が、このニュースで得をするのか？」と。彼らが何をしようとも、「波動を落とさないこと」である。

　本日も、最後まで読んでいただきありがとうございました。

日本は水から燃料を作る技術や、水素で走り二酸化炭素を排出しないエンジン車も開発済みであるが、コストが見合わないとして、その技術は普及していない

私の見方はちょっと異なる。石油会社も自動車会社も株主はディープステートのブラックロックでありバンガードである。

奴らは、一昔前は地球温暖化、最近では気候変動対策などとほざいて、わずか0.1%の二酸化炭素を減らす政策に、世界中で数兆ドルも費やすビジネスモデルを構築している。

その費用の一部でもこれらの技術を支援したら、コストが下がり、世界の環境問題やエネルギー問題は解決してしまう。

奴らのビジネスモデルは、問題が根本解決してしまっては都合が悪い　疫病が流行らなければワクチンは売れない。それと同じことを全てでやっている

奴らの金儲けには課題が必要。グローバルな課題🟰嘘と恐怖、を作るために、国連での政策やメディアを通じて、多大な投資を行って来たのだから、奴らが作った問題を根本解決されてしまっては困るのである

だから、株主として企業をコントロールし、目先の利益を優先させることで、奴らの問題を解決してしまう技術革新を封じ込めてしまうのである。

これはメドベッドしかり、フリーエネルギーしかり、人口燃料しかり、水素エンジンしかり、この世の全てに当てはまる

まもなく戦争フェーズが終わりを迎え、奴らの排除が明らかになる。その時が、封印されて来た技術が解放されることになる。　

地球上の貧困問題、飢餓問題、環境問題など色々あったが、全ての問題は奴らの自作自演だったことに、間もなく多くの方が気付くことになる

5/20、スカイ・プリンスYouTubeライブから一部抜粋和訳